tetraの外部記憶箱

_ [education] 私が博士課程に進学しなかった理由：オイラのケース

幻影随想: ブログでバイオの第４１回「私が博士課程に進学しなかった理由」を読んでいて、オイラの場合も書いてみたくなったので、ちと書いてみる。

今まで、あまり自分のプロフィールを書いていなかったので、この機会に書いてみたい。僕は、首都圏の某国立大に進学し、大学3年時に大学院へ飛び級入学。バイオ系研究室に入り、修士課程修了で中堅製薬企業の研究職として就職し、現在に至る。

もう少し、この「飛び級」制度について書かせていただくと、通常、大学卒業には4年間かかるところを、大学の3年次で院試を受験し、卒業研究を含む最後の1年間をすっとばして大学院へ入学するというものだ。
「飛び級」制度を利用するためには資格条件があり、これは大学によって異なるのだが、ウチの大学の場合、確か学科内の成績が上位5%以内か、もしくは取得単位の9割以上が「優」でなければならなかったと記憶している。これはあくまで資格条件であり、その上で院試を受験して、合格ラインに達しなければならない。
この制度は、優秀な学生をより早く研究者として育てるという目的のほかに、他大学の大学院へ頭脳流出してしまうのを防止するという狙いもあったと思われる。

僕がこの制度を利用した一番の理由は、3つある。
第1の理由は、一年でも早く研究をしたかったという事。そもそも、大学の授業は座学中心であまりに基礎的で僕には退屈過ぎた。
第2の理由は、浪人時代のタイムロスを取り戻したかったとう事。高望みしすぎて大学入試でコケて予備校に1年間通っていた分を、どこかで巻き返したかったのだ。
そして第3の理由は、大学院進学を両親に認めてもらうためだ。

ウチも決して裕福な家庭ではない。いや、どちらかといえば貧乏な階層に属していたかもしれない。
ウチの父は小さな町工場を経営しており、母と二人で切り盛りしていたのだが、賃金の安い中国に押され、夜中まで働きつつ家族を支えていた。自営業なので、僕も両親の仕事を手伝ったこともある。
それでも両親は、なんとか子供２人を大学までは出したいと思っていたようで、日々の生活を切り詰めつつも、学費を貯金してくれていた。（「教育は誰にも奪えない財産」であるという考え方であった両親には、とても感謝している）
そんなわけで、さらにその上に大学院となると・・・なかなか子供からは言い出せなかった。

一方で、子供の頃から「研究の仕事をしたい！」という夢も持っていた。
学部卒では、研究の仕事はまず無理な話だ。アカデミックな研究ポストに就くには博士号が必要だし、民間企業の研究職になるには最低でも修士号が必要なのが現実だ。

そこで、「自分の夢」と「経済的な現実」を自分の中で天秤にかけた結果、その損益分岐点が「飛び級で大学院へ入学して修士卒で研究職として就職する」という苦肉の策であった。
何せ「飛び級」すれば1年分の学費＋下宿代（約120万円くらい）がそっくり浮く。これを利用しない手は無いというわけだ。また、この条件ならば両親も説得できるという感触もあった。
もちろん、博士に未練が無かったのかと問われれば、当時は少し迷いがあったのも事実だ。しかし、バイオ系のポスドクの悲惨な経済現状を考えれば、博士課程へ行かなくて良かったと今でも思っている。

しかし、現状でも将来のライフプランを考えている優秀な人材ほど博士課程を敬遠するようになってきているというのに、これ以上、経済的な負担を増やしたら、日本の科学技術は壊滅的なダメージを受けるだろうねぇ・・・きっと。

自分たちの子供の世代には、海外の大学も考慮に入れるようになるかも。

_ [books] 牧野洋「最強の投資家 バフェット」

最強の投資家バフェット (日経ビジネス人文庫)

牧野 洋
日本経済新聞社 ( 2005-04-29 )
ISBN: 9784532192891
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11歳から株を始め、あのビル・ゲイツと全米第1位の富豪を競っている究極の投資家、ウォーレン・バフェットの生い立ちについて書かれた本であるが、バフェットの投資哲学についてというよりも、むしろ、欧米と比べるといかに日本の資本主義がゆがんでおり、コーポレート・ガバナンスが遅れているかを思い知らされた感がある。

そういえば、先ごろ、政府が英国TCIによるＪパワー株の買い増しに中止命令を出したが、これも日本の株式市場の閉鎖性を良く示している。彼らのような投資会社は、経営に問題のある会社の株を買い、経営について注文を出して企業価値を高め、そして高値で株を売り利益を得るというのが基本スタンスなのだ。彼らに思いっきり注文を出してもらえばいいものを・・・。
また、安全保障上問題があるのならば、最初から上場させなければ良いまでだ。そもそも、自由に市場で売買できる機会が保障されているからこそ、安心して投資家は資金を提供できる。そかし、このように政府の胸先三寸でルールが変わってしまうようでは、余りにリスクが高すぎて、日本株離れをさらに加速させるだけだろうに・・・。